英語・中国語・韓国語・欧州の一次ソースを多言語で調べて、正直に検証しました。 結論から言うと——海外ではまだ、ほとんど話題になっていません。 どの地域で・誰が・どんなトーンで報じているのか（あるいは報じていないのか）を、 出典付きで地域別にまとめます。閉幕した大阪万博2025の海外評価とも比べてみました。
がっかりさせるようですが、正直に。そのうえで「じゃあ誰が報じているの？」を地域別に見ていきます。
多言語で一次ソースを当たってみて、はっきりしたことがあります。横浜花博 GREEN×EXPO 2027 は、いまのところ 海外の一般メディアにほとんど発見されていません。英語圏や欧州では、独立した大手新聞・テレビの報道がほぼ見当たらず、 ネット上にある情報の多くは、主催者(AIPH)・観光局(JNTO)・チケット販売・園芸業界といった「関係者の発信」です。🤔
唯一、複数の大手メディアが本気で取り上げているのが
韓国。ただし話題の中心は、花や緑の魅力ではなく、
福島の除染土を会場で使う計画への懸念です。一方で、
アメリカがG7で最初に参加を表明するなど、
国どうしの「公式ルート」では着実に広がっています。「静かだけど堅実」と「一般にはまだ無名」——その両面を、これから地域ごとに見ていきましょう。
「海外でどう報じられているか」の前に、まずは舞台を見てみましょう。会場は横浜・旧上瀬谷通信施設、玄関口はおなじみ「みなとみらい」。花と緑、そして港町——これが世界に見せる横浜の顔です。
どうでしょう、けっこう絵になりますよね。……にもかかわらず、この景色はまだ世界にほとんど届いていません。「いい素材があるのに、知られていない」——それが横浜花博のいまの立ち位置です。では、世界の各地域は実際どう報じている（あるいは報じていない）のか。ここから本題に入ります。👇
🟩＝活発／🟦＝そこそこ／🟧＝控えめ／🟥＝ほぼ無し。各地域で「誰が・どんなトーンで」報じているかを、出典付きで。
正直に言うと、英語圏ではまだ一般メディアにほぼ発見されていません。ニューヨーク・タイムズやガーディアン級の独立報道は見当たらず、英語の情報は主催団体AIPHの発表や、旅行業界紙の告知が中心です。
とはいえ公式ルートは前進中。 アメリカはG7で最初に参加を表明（2026年1月14日調印）し、出展は連邦機関の米国植物園（USBG）が主導。国際園芸博が1960年に始まって以来、米国の参加は初めてです。チケットは前売1日券 大人¥4,900・当日¥5,500（旅行業界紙報）。
“With one year to go, GREEN×EXPO 2027 Yokohama is entering a critical phase of delivery.”
（開幕まであと1年、GREEN×EXPO 2027 横浜はいよいよ実現に向けた重要な局面に入っている。）
— ティム・ブライアクリフ（AIPH事務総長）／AIPH。※これは主催側の発言であり、独立した報道ではありません。
中国語圏での発信は、ほぼ「観光・チケットの宣伝」です。中国本土向けは日本政府観光局（JNTO）の簡体字サイトが訪日誘致のトーンで紹介。台湾では中央社（CNA）の記事もありますが、こちらは早割チケットのスポンサード（PR）出稿で、独立した批評はほとんど見当たりません。
台湾では「日盟國際商務」が初の正規チケット代理店となり、2026年5月から早割販売、といった消費者向けの実用情報が中心です。
「日本最受矚目的國際級活動（日本で最も注目される国際イベント）」
— 遊日盟族（台湾のチケット販売代理店）。※販促のためのPR文言です。
実は、海外で唯一、複数の大手独立メディアが本気で取り上げている地域が韓国です。聯合ニュース（国営通信）やヘラルド経済などが報じています。……ただし、その焦点は花や緑の魅力ではありません。
話題の中心は、福島第一原発事故の除染土（日本側の呼称「復興再生土」）を会場の花壇などで活用する計画への懸念。日本側は「放射能は1kgあたり8,000ベクレル以下で国際的な安全基準を満たす」と説明していますが、2022年に東京の公園で土を使う計画が住民の反対で頓挫した経緯もあり、賛否が報じられています。
「일부 토양은 후쿠시마에 남겨질 수밖에 없다（一部の土は、福島に残さざるを得ない）」
— ヘラルド経済（韓国）
欧州の一般メディアでは、実質的にまだ報じられていません。話題があるのは園芸業界（AIPHの専門誌 FloraCulture など）の枠内だけです。
背景にあるのが、直前のA1園芸博フロリアード2022（オランダ・アルメレ）の苦戦。財務目標を達成できず集客にも苦しんだ反省から、横浜2027は「次の基準を示す、サステナビリティ重視の催し」として業界内で位置づけられています。横浜はそのフロリアードの「Japan Day」でPRした縁もあり、欧州園芸界とは継続的な接点を持っています。
同じ催しなのに、機関・言語ごとに名前がバラバラ。これも海外で検索・認知が広がりにくい一因です。参考にどうぞ。
| 地域・主体 | 使われている呼称 |
|---|---|
| AIPH （国際園芸家協会） |
GREEN×EXPO 2027愛称
The World Horticultural Exhibition Yokohama 2027 Japan
International Horticultural Exhibition Yokohama 2027
Expo 2027 Yokohama略称
|
| BIE （博覧会国際事務局） |
Expo 2027 Yokohama見出し・ナビ
International Horticultural Expo 2027, Yokohama, Japan本文
|
| 米国 （米国植物園 USBG） |
International Horticultural Expo 2027, Yokohama, Japan |
| 中国本土 （簡体字・JNTO等） |
2027年国际园艺博览会和訳「2027年 国際園芸博覧会」・最も一般的
2027年横滨国际园艺博览会和訳「2027年 横浜国際園芸博覧会」
2027日本横滨世界园艺博览会（A1类）和訳「2027 日本・横浜 世界園芸博覧会（A1類）」・中国花卉協会
|
| 台湾・香港 （繁体字） |
2027年國際園藝博覽會和訳「2027年 国際園芸博覧会」
2027日本橫濱國際園藝博覽會和訳「2027 日本・横浜 国際園芸博覧会」
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| 韓国 （韓国語） |
2027 요코하마 엑스포和訳「2027 横浜エキスポ」・通称
요코하마 국제원예박람회和訳「横浜 国際園芸博覧会」・正式名
|
「話題度」は低くても、参加する国の数と広がりは堅実。AIPH認定（2019年・北京で168会員国が全会一致）、BIE公認（2022年11月）＝1960年以来24番目の国際園芸博です。
ケニア
コートジボワール
マラウイ
モザンビーク
ガーナ
トーゴ
ベナン
…ほか 約30か国
大韓民国
タイ（2025年10月調印）
マレーシア
ベトナム
アメリカ（G7初・2026年1月）
イタリア
ドイツ
オランダ
カタール
サウジアラビア
2026年3月時点で57か国＋4国際機関が参加を確定（最終的に70〜80か国が目標）。地理的なバランスは取れています。 ——ただし、これは「政府が参加を決めた」という公式ルートの広がりであって、各国の一般の人たちの「楽しみ！」という盛り上がりとは、まだ別物だということです。
そもそも博覧会の「格」が違います。世界規模の総合博と、園芸という専門分野のA1園芸博。海外での見られ方の差は、ここから生まれます。
大阪・関西万博2025はBIE公認の登録博（総合博）で、約2,900万人が来場し「ミャクミャク」が世界的な話題に。 対して横浜花博はAIPH認定のA1クラス国際園芸博という専門分野の催し。「規模」ではなく「専門性」で世界とつながる博覧会——それが横浜の立ち位置です。 では、その大阪は海外でどう総括されたのか。詳しくは別ページ「大阪・関西万博2025は海外でどう評価された？（総括レポート）」にまとめました。👉
同じ催しでも、国内と海外では「報じる人」も「話題の中身」も別物です。
日本国内では…
リュウ
スティーブン
マイケル
みおり
本ページの分析は、以下の公式・報道ソースを直接確認して作成しました（2026年6月時点）。海外大手の引用は機械翻訳を含むため、正確な文言は原文をご確認ください。
※ 本ページは公開情報・各出典に基づく分析まとめです。海外メディアの「話題度」評価には編集部の解釈を含みます。海外大手記事の引用は機械翻訳を含むため、正確な文言・最新の数値は各出典元の原文でご確認ください。掲載内容・参加国数・呼称は2026年6月時点のもので、変更される場合があります。正確な最新情報は必ず横浜花博 公式サイトでご確認ください。
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